元チーフディラー4人(柾木 利彦、西原 宏一、伊藤 寿彦、竹内 典弘)
+各分野一流の執筆陣の相場記事

メディア

無料メルマガ

無料講座

おすすめ商品

おすすめ会社

FXプライムbyGMO

スパンモデル標準搭載

FXコラム

2018.02.12

低ボラを前提とした取引は解消されたのか?

著者:竹内 典弘


ここまで米株の急落を誘引した低ボラ(低い変動率)を前提としたスキームですが、こうした取引の残高は一巡したのでしょうか?

Retail investors are pouring money again into short VIX ETFs undeterred by recent VIX product turmoil : JPMChnase

低ボラの期間が長期に渡り継続してきたため、低ボラ戦略が奏功していたのでしょう(成功体験?)。リテールの投資家(この場合は機関投資家以外という意味)は再び「変動率をショート」にするETFに資金を投入している、としています(JPMチェース)

⇒つまり(ボラの下向き≒株価の安定・上昇にベットする)ETFの取引残高が再び上昇傾向に転じているということです。

先週より、グローバル金融大手から発刊される多くのレポートを読んでいたのですが、どちらかというと悲観的なものが多いようです。紹介しますと、

The Buy-The-Dip Era Is Dead, “This Is A Genuine Regime Change”

in which he made a stunning prediction: the Buy the Dip Regime is now over.

The ‘buy on the dip’ mentality needs to be thoroughly punished before we find the bottom. (略) longer term, I do believe this is a genuine regime change, one where you sell-the-rallies rather than buy-the-dips : GoldmanSachs

つまり、「(米株に対し)押し目買いという戦略で対峙する時代は終わった。長期というスタンスではここからは押し目買いよりより戻り売り」(ゴールドマンサックス)としています。

このなかでは、“regime change”という言葉を使って環境の変化を強調しています。通常この“regime change”は政治での体制転換や政権交代に使われることが多く、経済用語で使われる場合はどちらかというと、大きな節目の転換を誇張したい時に使われる場合が多々です。

1980年にチューダーファンドを創設したポール・チューダー・ジョーンズ氏も「ここまでの市場の動きは日本の1989年、米国の1999年に酷似」と慎重な見方を示しています。

米株、特にダウの一日の値幅は依然大きくとても収束には程遠い状況といえます。AUDJPYショート、EURJPYショートのまま変わらずです。

 

(注意)当記事は新イーグルフライから抜粋した不定期掲載のため連続しておりません

竹内 典弘

>> 著者ページはこちら

最新記事

メディア情報

無料講座

無料メルマガ

オススメ商品

FXプライムbyGMO

スパンモデル標準搭載